「子育てしやすい家って、どんな住まいなんだろう？」そんな疑問を持つパパ・ママに向けて、理想の住まい選びをサポートする【全5回のシリーズコラム】をお届けします。
第4回では、「マンション」と「一戸建て」それぞれのメリットと注意点を挙げながらご紹介しました。今回はいよいよ最後のシリーズとなる第5回として、住まい探しにおける「予算計画と資金調達」について解説いたします！
マイホーム購入は、多くのご家庭にとって人生で最大の買い物のひとつ。
だからこそ「住みたい家」に目を向けるだけでなく、お金の計画をどう立てるかが大きなカギになります。特に子育て世代は、教育費や生活費との両立を考えながら、無理のない資金計画を立てることが重要です。
今回は、無理なく安心して住まい探しを進めるための「予算計画と資金調達」のポイントを整理していきます！
住宅購入にかかる費用を把握しよう
家を買うときに必要なのは物件価格だけではありません。実はそのほかにもさまざまな費用がかかります。
| 費用項目 | 概要 |  子育て世代のポイント |
|---|---|---|
| 物件価格 | 土地と建物の価格 | 家族構成や将来のライフプランに合った広さ・立地を選ぶことが大切です。 |
| 諸費用 | 登記費用、印紙税、仲介手数料、火災保険料、ローン保証料、固定資産税・都市計画税などが含まれます。一般的に物件価格の3〜10％程度 | 教育費などと重なる時期もあるため、早めの試算が安心です。 |
| 引っ越し費用 | 引っ越し業者への費用、新居で必要な家具・家電購入など | 子どもの成長に合わせて家具を買い足すケースも多いため、余裕をもって計画していると安心ですね！ |
| リフォーム費用 （中古住宅の場合） |
水回りの改修や子ども部屋の追加など必要に応じて発生 | 「将来仕切れる間取り」や「安全性向上リフォーム」など子育て仕様に調整するご家庭も多いです。 |
Point
「物件価格だけ見て安心したら、後から諸費用で予算オーバー！」というケースも。
最初に総額を見積もることが肝心です。
無理のない住宅ローンを
住宅ローンは長期にわたる返済となるため、無理のない返済計画を立てることが重要です。
年収に対する返済比率は25％以内が目安とされています。返済比率とは年収に占める年間の住宅ローン返済額の割合です。
例えば、年収500万円の家庭なら年間返済額は125万円以内（月約10万円程度）が目安です。
ただし、教育費が増える時期や将来の収入変化も踏まえ、「今払える額」ではなく「将来も無理なく払える額」を基準にすることが重要です。
将来の金利上昇リスクも考慮に入れておく必要があります。固定金利型、変動金利型など、様々なタイプの住宅ローンがありますので、自分に合ったものを選びましょう。
| ローンタイプ | 特徴 | 子育て世代のポイント |
|---|---|---|
| 全期間固定金利型 | 借入時の金利が最後まで固定。将来の金利上昇リスクを回避できますが、一般的に変動金利型よりも金利は高めに設定されています | 長期的な教育費の見通しを立てやすいが、金利はやや高め |
| 変動金利型 | 市場金利の変動に合わせて金利が見直されるため、返済額が変動する可能性があります。金利が下がれば返済額も減りますが、金利が上がると返済額が増加します | 低金利時は有利だが、将来の上昇リスクに備えが必要 |
| 固定金利期間選択型 | 例えば10年など一定期間は固定し、その後は固定 or 変動を選択可能。固定金利期間中は返済額が安定し、その後は金利動向に合わせて選択できるメリットがあります | 子どもが小さい間は返済を安定させ、その後見直しも可能 |
Point
金融機関ごとに金利や条件は異なるため、必ず複数を比較しましょう。
ローンシミュレーションを使って教育費がピークを迎える時期の返済額も試算しておくと安心です。
補助金・助成金を活用しよう
住宅購入には、国や自治体の補助制度を利用できるケースもあります。こうした制度を活用することで、費用負担を減らせる可能性があります。
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住宅ローン減税 :
- 住宅ローン残高に応じて一定額の所得税が控除される制度です。
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贈与税の非課税枠 :
- 住宅取得資金の贈与については、一定の非課税枠が設けられています。
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子育てグリーン住宅支援事業（新築） :
- 子育て世帯や若年夫婦世帯が省エネ性能の高い新築住宅を取得する際に、国から補助金を受けられる制度です。住宅の質を高めながら、家計の負担を軽減できるように設けられています。
-
子育てグリーン住宅支援事業（リフォーム） :
- 既存住宅をリフォームする際に、省エネ改修とあわせて子育てに配慮した改修工事などを行うことで、国から補助金を受けられる制度です。
-
自治体独自の補助 :
- 各自治体で独自の補助金制度を設けている場合があります。
Point
制度は年度ごとに変わることも多いため、最新情報を確認することが大切です。
特に子育て支援を強化している自治体では、手厚い助成を受けられるケースもあります。
おわりに
教育費や生活費と両立できる範囲で計画を立て、補助金やローン制度も上手に活用することで、安心して住まい探しを進められます。
住まい探しは間取りや立地だけでなく、“家計にフィットするかどうか”も大切な判断基準です。ぜひ本記事を参考に、ご家族で将来を見据えた住まい計画を考えてみてください♪
全5回にわたってお届けしてきた【子育てしやすい住まいとは？シリーズ】、いかがでしたでしょうか。最後までお読みいただき、ありがとうございました！
住まい探しは迷うことも多いですが、ご家族の未来を描きながら、安心して長く暮らせる“わが家”を見つけていただければと思います。今回のコラムが、皆さまの住まい選びのヒントになれば幸いです。
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